2021年７月に #東大生研 が主務部局となって設立したワンヘルス・ワンワールド連携研究機構(OHOW)が、2022年４月22日(金)にウェビナー形式で第２回公開講演会を開催した。

#東大生研 の藤岡 洋 教授はスパッタリング法と呼ばれる手法を用い、次世代パワーエレクトロニクス用半導体材料として期待されている、AlGaNの高品質な半導体結晶を安価に合成する新手法を開発しました。また、縮退GaNと呼ばれる電極結晶を用いてAlGaNトランジスタを試作し、オン抵抗（トランジスタが導通したときの抵抗）の低減に成功しました。高性能なパワーエレクトロニクス素子を安価な手法で作製でき、電力変換素子や6Gなど次世代無線通信用素子としての利用が期待できます。

５月30日（月）、♯東大生研 と社会科学研究所（社研）との合同記者会見が♯東大生研 S棟プレゼンテーションルームにて開催された。

国立研究開発法人海洋研究開発機構 地球環境部門 環境変動予測研究センターの山本彬友特任研究員（当時。現　国立大学法人東京大学　大気海洋研究所　特任研究員)、河宮未知生センター長、#東大生研 の山崎大准教授らの研究グループは、人間活動によって海洋へ排出される栄養塩（窒素・鉄）が海洋生態系、炭素・酸素循環へ地球規模の変化を引き起こしていることを明らかにしました。人為的な栄養塩は、海洋の基礎生産とCO₂吸収を増加させることにより地球温暖化の影響を相殺しますが、溶存酸素濃度は栄養塩排出と地球温暖化の両方の影響によって低下していることを示しました。人間活動が海洋環境に及ぼす影響を低減するためには、地球温暖化と栄養塩排出の双方の影響に配慮する必要があると考えられます。

#東大生研 の金 範埈 教授、大学院工学系研究科 精密工学専攻 博士課程3年の鮑 蕾蕾 大学院生らの研究グループは、皮膚内の体液から、新型コロナウイルスに対する抗体（IgMおよびIgG）を検出しうることを初めて示しめした。また、皮膚内で分解する多孔質マイクロニードルの作製方法を新たに開発しました。パッチ型抗体検出デバイスは小型かつ低侵襲（無痛）で、皮膚に貼るだけで使用でき、将来的にはさまざまな感染症の迅速なスクリーニングへの応用が期待されます。

３月３日（木）に、第30回 生研フォーラム「宇宙からの地球環境・災害のモニタリングとリスク評価」がコロナ禍の影響を考慮し、オンライン開催されました。

細胞内の微小な構造体の多くを形成する相分離構造の形態や、性質を制御するメカニズムは未解明でした。田中 肇 東京大学名誉教授（先端科学技術研究センター シニアプログラムアドバイザー、研究開始当時：#東大生研 教授）は、細胞内で見られる様々な相分離形態や性質が、高分子溶液やコロイド分散系で発見された粘弾性相分離現象により理解できることを明らかにしました。この発見により、細胞内の相分離の基礎的なメカニズムの解明が進むとともに、アルツハイマー病などに代表される相分離に関連した病気の解明に寄与すると期待されます。

塩化カルシウム（CaCl₂）などの物質が、空気中の水蒸気を取り込んで自発的に水溶液となる「潮解現象」は知られていましたが、 #東大生研 の石井 和之教授らの研究グループは、物質がVOC（揮発性有機化合物）を取り込んで液体に変化する「有機潮解」現象を世界で初めて実証しました。化合物の結晶や粉末とVOCのさまざまな組み合わせを検討した結果、「似たモノ同士はよく溶ける」という原理に従って、有機潮解現象が起きていることが明らかとなりました。大気汚染物質の原因の１つとされているVOCの回収技術への発展などが期待されます。

国立環境研究所、東京大学、韓国科学技術院などの国際研究チームは、数値モデルを用いて河川流量の全球将来予測データを解析し、干ばつが発生する頻度を調査することで、過去最大を超える干ばつが何年も継続して起こるようになる、つまりこれまでの「異常」が常態化してしまう時期を、世界で初めて推定しました。