国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（理事長：小口 正範）原子力科学研究所 先端基礎研究センター表面界面科学研究グループの寺澤 知潮 研究副主幹、矢野 雅大 研究員、朝岡 秀人 研究専門官、鈴木 誠也 研究副主幹、物質科学研究センター放射光科学研究グループの津田 泰孝 研究副主幹、吉越 章隆 研究主幹、国立大学法人東京大学（総長：藤井 輝夫） #東大生研 の小澤 孝拓 助教、一般財団法人ファインセラミックスセンター(理事長：伊勢 清貴)の勝部 大樹 上級研究員らの研究グループは、ゲルマニウム基板上の銀薄膜に加熱・冷却でゲルマネンを作製する手法を詳細に解析しました。結果、加熱中300℃で現れたゲルマニウム粒が500℃で消えること、500℃から300℃への冷却中に銀薄膜表面のゲルマニウム量が増えることの２工程がシート状のゲルマネン形成の鍵であることを明らかにしました。500℃の高温状態を経験する必要性を解明し、ゲルマネン作製における再現性や安定性を高めました。また、他の原子一層物質での作製への発展性があることを示しました。この知見はゲルマネンの安定合成を通じて壊れにくい量子ビット材料の探索に貢献します。

早稲田大学の乗松 航 教授、物質・材料研究機構（NIMS）の榊原 涼太郎 博士（研究当時名古屋大学所属）、日本原子力研究開発機構の寺澤 知潮 研究副主幹、東京大学の河内 泰三 技術専門職員、#東大生研 福谷 克之 教授、名古屋大学の伊藤 孝寛 准教授の研究グループは、自然界には安定に存在しない構造を持つ2次元酸化鉄の作製に成功しました。２次元物質のグラフェンと３次元物質のSiCの界面に鉄と酸素を導入する新たな手法により、この2次元酸化鉄作製を実現しました。スピントロニクスデバイスなどへの応用が期待され、さらに他の2次元遷移金属酸化物に展開することによって新たな量子物性の開拓につながる可能性があります。

このたび、中央大学の李 一帆 助教、千葉大学環境リモートセンシング研究センターの岡崎 淳史 准教授、#東大生研 のコクヮン アレクサンドル 特任助教、芳村 圭 教授からなる研究グループは、大気・陸・海洋・海氷を結合した全球気候モデルに「水の同位体」の挙動を実装したモデルを日本で初めて開発しました。産業革命後から近年（1850-2014年）の降水・水蒸気・海水・海氷の同位体比を、観測と整合的に再現しました。大気と海洋の相互作用を考慮することにより、太平洋表層海水の酸素同位体比（δ18Osw）の空間分布に加え、エルニーニョ・ラニーニャ現象に起因する年々変動の再現性が向上し、鉛直混合と水平移流の重要性を示しました。

#東大生研 の杉原 加織 准教授らの研究グループは、体内に存在する2種類の抗菌ペプチド（LL-37 と HNP1）が、膜の脂質環境に応じて集合・解離を切り替え、抗菌活性とヒト細胞への毒性を調節する仕組み（ダブル協奏効果）を解明しました。抗菌ペプチドの新たな組み合わせ探索など、薬剤耐性菌に対してより安全な次世代抗菌薬の開発につながると期待されます。

米国ジョージ・メイソン大学のPaul A. Dirmeyer 特別教授と #東大生研 の徳田 大輔 特任講師の研究チームは、過去の予測データの中から「現在の状況を最も良く再現していたもののみ」を選び出して再利用する新手法「LEAS」を開発しました。その結果、検証した4つ全ての気象予測モデルにおいて、1〜5週間先の気温予測精度が改善しました。追加計算を伴わない後処理手法であり、既存の運用予測システムにも導入可能です。数週間先の予測精度の向上は、熱波などの極端気象への事前対応、電力需給の最適化、農業計画の高度化などに直接的に貢献する可能性が期待されます。

#東大生研 竹内 昌治 特任教授（本務：同大学大学院情報理工学系研究科 教授）、池尾 聡 特任助教、大学院情報理工学系研究科 谷 佑太 大学院生（研究当時）、HiLung株式会社 山本 佑樹代表取締役らによる研究グループは、ヒトiPS細胞からヒト肺の末梢ミクロ構造を模倣した肺細葉様オルガノイド（PAcinO）と、オルガノイド内部に直接アクセスできるデバイス（DENIRO）を開発しました。両者を組み合わせた実験系（PAcinOs in DENIRO）により、この肺のミクロの構造が呼吸のように膨らむ機構の再現・観察を可能にし、オルガノイド肺のやわらかさ（肺コンプライアンス）の定量化に世界で初めて成功しました。肺線維症のように肺が硬くなる病態の再現や、治療薬候補の評価への応用が期待されます。

国立大学法人東京大学（東京都文京区、総長：藤井 輝夫、以下、「東京大学」）と、株式会社デンソー（愛知県刈谷市、代表取締役社長：林 新之助、以下、「デンソー」）は、2026年4月1日より、10年間にわたる産学協創協定を締結します。本協創事業は、東京大学におけるモビリティ分野初の組織対組織による長期包括連携となります。

#東大生研 と東京大学 大学院農学生命科学研究科及び陸前高田市は、3者の密接な連携と協力のもと、先端技術を活用して農水産業の生産基盤を構築するとともに、安全・安心なまちづくりのグローバルモデルを構築することにより、我が国の地方創生に寄与することを目的として、先端技術による地方創生に関する連携協力協定を締結しました。

#東大生研 の小林 徹也 教授と理化学研究所 脳神経科学研究センターの中村 絢斗 基礎科学特別研究員、大阪大学 大学院生命機能研究科の研究グループは、生物の情報処理を特徴づける「入力から出力への情報の流れ」を、入力時系列を直接測定することなく定量化する新しい手法を提案しました。本手法を大腸菌の走化性シグナル伝達系に適用し、生命が情報理論の限界に近い性能で情報伝達していることを実験的に示しました。本手法は出力とそのコピーを同時に計測できれば広く適用可能であり、神経回路や発生過程、さらには人工知能等、多様なシステムの情報論的理解に応用されることが期待されます。

英国ウォーリック大学 Matthew Turner教授、 #東大生研 Simon Schnyder 特任助教、京都大学大学院工学研究科 山本 量一 教授、John Molina同助教らの研究グループは、感染症流行時に人々がどのような行動を選ぶかを数理モデルとゲーム理論を用いて予測することに成功しました。感染者は自ら隔離しても直接の利益を得にくいため、これまで自己隔離には他者への配慮が必要だと考えられてきました。本研究では、感染状況や流行規模、ワクチン接種までの時間などを考慮したモデルを構築し、人々の行動がどのような集団結果を生むかを調べました。その結果、ごく弱い利他性しか持たない場合でも、感染時に接触を大きく減らすことが合理的な選択となり得ることを示しました。多くの人がそのように行動すれば、大規模流行を防げる可能性があります。本成果は、感染症対策における自発的行動の重要性を示すとともに、今後の公衆衛生政策の検討に新たな視点を提供します。