国立環境研究所、東京大学、韓国科学技術院などの国際研究チームは、数値モデルを用いて河川流量の全球将来予測データを解析し、干ばつが発生する頻度を調査することで、過去最大を超える干ばつが何年も継続して起こるようになる、つまりこれまでの「異常」が常態化してしまう時期を、世界で初めて推定しました。

東京電力パワーグリッド株式会社、学校法人早稲田大学、株式会社三菱総合研究所、関西電力送配電株式会社、京セラ株式会社、国立大学法人東京大学、中部電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社、東京電力ホールディングス株式会社および三菱重工業株式会社の10者は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構が公募した「電力系統の混雑緩和のための分散型エネルギーリソース制御技術開発」に応募し、6月3日に採択されました。

#東大生研 の小林 正治 准教授と奈良先端科学技術大学院大学の浦岡 行治 教授らの共同研究グループは、酸化物半導体を三次元構造へ均一に成膜する技術を開発し、高密度かつ低消費電力である三次元垂直チャネル型の強誘電体および反強誘電体トランジスタメモリを実現しました。

田中 肇 東京大学名誉教授と #東大生研 のフー ユアンチャオ 外国人特別研究員（研究当時）は、ボゾンピークとして知られる、アモルファス物質に普遍的にみられる振動状態の異常性の起源を解明することに成功しました。乱れた構造を持つアモルファス物質の振動状態は、規則的な構造を持つ結晶とは大きく異なることが知られています。アモルファス物質の低温における比熱や熱伝導特性の異常性が、有限な長さを持つ一次元的なひも状の粒子の協同的な振動に起因していることを初めて明らかにしました。この発見により、構造の乱れのため結晶に比べ理解が遅れているアモルファス物質の物性の解明が大きく進むことが期待されます。

東京大学社会科学研究所、#東大生研 と株式会社関電工、東芝エネルギーシステムズ株式会社、アストモスエネルギー株式会社、株式会社日建設計総合研究所は、「地域力創発デザイン」をテーマに産学連携の共同研究を開始することとなりました。

#東大生研 の芳村 圭 教授と吉兼 隆生 特任准教授は、広域の気象と複雑な地形等に強く影響された局地気象の関係性をパターン認識し、バイアス補正する手法を開発しました。その結果、誤差を大幅に低減し、複雑な地形に対応した降水の推定が可能となりました。降水の予報精度向上による水災害リスクの低減や、水資源量の推定への活用が期待されます。

京都先端科学大学の内海 信幸 助教と #東大生研 の金 炯俊 特任准教授は、日本を含む北西太平洋における台風由来の豪雨の頻度を、過去およそ５０年間の観測データから確認しました。その結果、中国南東部の沿岸域から日本にかけては豪雨の頻度は増加し、より南の地域では減少したことが 示されました。さらに、気候モデルによるシミュレーションデータと併せて解析したところ、その変化には人間活動に由来する温暖化が影響していることが分かりました。人間活動による温暖化が極端な気象現象に与える影響を理解し、適切な気候変動 対策を進めるための重要な手がかりとなると期待されます。

東京大学国際ミュオグラフィ連携研究機構の田中 宏幸 機構長／教授、 #東大生研 の横田 裕輔 准教授らの研究グループは、HKMSDDと呼ばれる海底ミュオグラフィセンサーアレイを用いて2021年台風１６号通過に伴う、東京湾における気象津波の観測に世界で初めて成功しました。

ナノ粒子の一部が水中で解離すると、周囲の環境に応じて粒子全体の電荷分布が変化する機構を「電荷調整」と呼びます。#東大生研 の高江 恭平 特任講師、田中 肇 東京大学名誉教授らの研究グループは、この機構をシミュレーションに取り入れることで、ナノ粒子の新たな凝集構造形成メカニズムを発見しました。また、大規模なコンピューター・シミュレーションを実行し、表面の電荷分布が不均一なナノ粒子の構造を、溶液の酸性度（pH）を変えることで制御することに成功しました。pH応答性のあるスマート材料設計や、タンパク質などの生体分子の構造と機能の関係性の理解に役立つと期待されます。

東京工業大学 物質理工学院 応用化学系の清水亮太 准教授、小松遊 矢 大学院生（博士後期課程2年）、 #東大生研 のビルデマーカス 特任教授、福谷克之 教授らの共同研究グループは、イットリウム酸水素化物のエピタキシャル薄膜に紫外光を照射すると、電気抵抗が7桁以上減少し、温度依存性が金属状態になることを発見しました。また、紫外光照射と加熱により、絶縁体状態と金属状態の変換を繰り返す事に成功しました。本研究の成果を活用することで、高性能な光メモリ・スマートウィンドウ等のデバイス応用につながります。