#東大生研 と東京大学 大学院農学生命科学研究科及び陸前高田市は、3者の密接な連携と協力のもと、先端技術を活用して農水産業の生産基盤を構築するとともに、安全・安心なまちづくりのグローバルモデルを構築することにより、我が国の地方創生に寄与することを目的として、先端技術による地方創生に関する連携協力協定を締結しました。

#東大生研 の小林 徹也 教授と理化学研究所 脳神経科学研究センターの中村 絢斗 基礎科学特別研究員、大阪大学 大学院生命機能研究科の研究グループは、生物の情報処理を特徴づける「入力から出力への情報の流れ」を、入力時系列を直接測定することなく定量化する新しい手法を提案しました。本手法を大腸菌の走化性シグナル伝達系に適用し、生命が情報理論の限界に近い性能で情報伝達していることを実験的に示しました。本手法は出力とそのコピーを同時に計測できれば広く適用可能であり、神経回路や発生過程、さらには人工知能等、多様なシステムの情報論的理解に応用されることが期待されます。

英国ウォーリック大学 Matthew Turner教授、 #東大生研 Simon Schnyder 特任助教、京都大学大学院工学研究科 山本 量一 教授、John Molina同助教らの研究グループは、感染症流行時に人々がどのような行動を選ぶかを数理モデルとゲーム理論を用いて予測することに成功しました。感染者は自ら隔離しても直接の利益を得にくいため、これまで自己隔離には他者への配慮が必要だと考えられてきました。本研究では、感染状況や流行規模、ワクチン接種までの時間などを考慮したモデルを構築し、人々の行動がどのような集団結果を生むかを調べました。その結果、ごく弱い利他性しか持たない場合でも、感染時に接触を大きく減らすことが合理的な選択となり得ることを示しました。多くの人がそのように行動すれば、大規模流行を防げる可能性があります。本成果は、感染症対策における自発的行動の重要性を示すとともに、今後の公衆衛生政策の検討に新たな視点を提供します。

#東大生研 の芳村 圭 教授、奉 協力研究員、コクワン特任助教、千葉大学環境リモートセンシング研究センターの岡崎 淳史 准教授、中央大学の李 一帆 助教、気象庁気象研究所の田上 雅浩 主任研究員らが参画する国際研究チームは、大気中の水循環を探る気候モデルの各開発者と連携した大型国際プロジェクトを進め、世界で初めて、同一条件で8つの気候モデルの比較に成功しました。その結果、個々のモデルよりも複数のモデルの平均が観測と最もよく一致することが判明しました。本成果は、地球の水循環過程の理解を深化させ、気候変動予測・古気候復元・衛星観測の高度化のための基盤データとしての活用が期待されます。

#東大生研 の金 範埈 教授、朴 鍾淏 助教、青柳 星見 技術専門職員、同大学 大学院工学系研究科の荘林 幸太郎 大学院生（博士課程）と、東京都医学総合研究所の小原 道法 特任研究員、安井 文彦 プロジェクトリーダーの研究グループは、新型コロナウイルス感染症のワクチンをマイクロニードルに組み込んだ「ワクチン接種デバイス」を開発しました。動物実験で、注射よりも抗体応答が高い傾向を示しました。マイクロニードルの作製プロセスを改良し、ワクチンの充填率の大幅な向上と、製造過程におけるウイルス力価の安定化に成功しました。将来的には痛みが少なく自分で打てるワクチン接種デバイスを目指し、常温での輸送を可能にすることで、医療従事者やインフラが整っていない発展途上国での予防接種への貢献も期待されます。

東京大学大学院工学系研究科の岩本 秀光 大学院生、#東大生研 の砂田 祐輔 教授、和田 啓幹 助教らによる研究グループは、可視光を吸収し、2ミリ秒と長く発光し続ける分子状の亜鉛化合物を創出しました。さらに、この特性により、青色LEDを利用した光触媒反応への応用にも成功しました。亜鉛のもつ、電子を収容していない「空（から）」の軌道を効果的に利用する分子設計により、従来の亜鉛化合物の課題であった「可視光吸収の乏しさ」「励起子寿命（吸収した光エネルギーの保持時間）の短さ」を同時に克服することに成功しました。希少金属に依存しないため、低コストな可視光機能材料設計が期待されます。加えて、亜鉛の生体適合性を活かし、創薬・医療・バイオ分野への展開に資する技術となることが期待されます。

#東大生研（所長 年吉 洋）のソーントン ブレア教授は、OKIグループで海洋音響関連事業を手掛ける株式会社OKIコムエコーズ（代表取締役社長 大塚 竜治）および株式会社ディープ・リッジ・テク（代表取締役 浦 環）の3者共同でSummarAIを開発し、調査中でも取得データを確認可能にしました。また、港からAUVを発進する運用が、新たなAUVの利活用につながる可能性を示しました。海底ケーブルや送水管は、年月の経過とともに海底下に埋没し、画像では捉えることができず、正確な敷設位置の特定が困難になる場合が多いのですが、AUVにカメラと磁力計を搭載して調査することで正確な位置特定に成功しました。今後、港湾施設や洋上風力設備、生活に欠かせないインフラ設備の調査・検査への応用が期待されます。

2026年1月13日から、東京大学を幹事機関として名古屋大学、産業技術総合研究所、三菱総合研究所、日本自動車研究所、先進モビリティにより構成するRoAD to the L4 テーマ4コンソーシアムと東武バスグループの東武バスセントラルは、柏の葉キャンパス駅と東京大学柏キャンパスを結ぶシャトルバス路線の一部の便において特定自動運行を開始しました。*東京都市圏（東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県）の公道において、初の自動運転車（レベル４）による運行開始となります。

#東大生研 のパンディト サンタ 特任研究員、沖 一雄 特任教授（兼：京都先端科学大学工学部・教授）、南アフリカ共和国・西ケープ大学のドゥベ ティモシー教授、株式会社協和コンサルタンツの諸藤 聡子氏、英国・プリマス海洋研究所のサレム イブラヒム サレム氏（兼：京都先端科学大学工学部・特任准教授）からなる学際的研究チームは、ニホンジカの生息しやすさと、人との接触リスクを同時に評価できる、新規の地理空間的分析手法を開発しました。三重県多気町を対象に解析を行った結果、植生量と降水量がニホンジカの生息しやすさに強く影響し、集落の位置と人口密度が人との軋轢に強く影響することが明らかになりました。ニホンジカの保存計画や軋轢緩和など、地域主体の野生動物管理の取り組みを支えることが期待されます。

東京都市大学の藤田 博之 特別教授（東京大学名誉教授）、 #東大生研 竹内 昌治 特任教授（本務：同大学大学院情報理工学系研究科 教授）、澤山 淳 特任助教（研究当時）、および理化学研究所 生命機能科学研究センター（BDR）の辻 孝 チームリーダー（研究当時）、キヤノンメディカルシステムズ株式会社 先端研究所 矢野 亨治 研究員らの研究グループは、炎症性物質に反応して蛍光を発する「表皮幹細胞」を用いることで、健康状態の悪化をすばやく感知し、皮膚自体が情報を表示する「リビングセンサーディスプレイ」を開発しました。作製した人工皮膚をマウスに移植したところ、長期間生着し、体内の炎症反応に応じて皮膚が光ることで、採血なしに外部から体内状態を長期モニタリングできることを実証しました。皮膚の新陳代謝を利用してセンサー機能を長期間維持できるため、将来的には高齢者の在宅健康管理や慢性疾患の継続的な状態監視、ペットや家畜の健康管理にも応用が期待されます。