#東大生研 の金 範埈 教授、大学院工学系研究科 精密工学専攻 博士課程3年の鮑 蕾蕾 大学院生らの研究グループは、皮膚内の体液から、新型コロナウイルスに対する抗体（IgMおよびIgG）を検出しうることを初めて示しめした。また、皮膚内で分解する多孔質マイクロニードルの作製方法を新たに開発しました。パッチ型抗体検出デバイスは小型かつ低侵襲（無痛）で、皮膚に貼るだけで使用でき、将来的にはさまざまな感染症の迅速なスクリーニングへの応用が期待されます。

細胞内の微小な構造体の多くを形成する相分離構造の形態や、性質を制御するメカニズムは未解明でした。田中 肇 東京大学名誉教授（先端科学技術研究センター シニアプログラムアドバイザー、研究開始当時：#東大生研 教授）は、細胞内で見られる様々な相分離形態や性質が、高分子溶液やコロイド分散系で発見された粘弾性相分離現象により理解できることを明らかにしました。この発見により、細胞内の相分離の基礎的なメカニズムの解明が進むとともに、アルツハイマー病などに代表される相分離に関連した病気の解明に寄与すると期待されます。

塩化カルシウム（CaCl₂）などの物質が、空気中の水蒸気を取り込んで自発的に水溶液となる「潮解現象」は知られていましたが、 #東大生研 の石井 和之教授らの研究グループは、物質がVOC（揮発性有機化合物）を取り込んで液体に変化する「有機潮解」現象を世界で初めて実証しました。化合物の結晶や粉末とVOCのさまざまな組み合わせを検討した結果、「似たモノ同士はよく溶ける」という原理に従って、有機潮解現象が起きていることが明らかとなりました。大気汚染物質の原因の１つとされているVOCの回収技術への発展などが期待されます。

国立環境研究所、東京大学、韓国科学技術院などの国際研究チームは、数値モデルを用いて河川流量の全球将来予測データを解析し、干ばつが発生する頻度を調査することで、過去最大を超える干ばつが何年も継続して起こるようになる、つまりこれまでの「異常」が常態化してしまう時期を、世界で初めて推定しました。

東京電力パワーグリッド株式会社、学校法人早稲田大学、株式会社三菱総合研究所、関西電力送配電株式会社、京セラ株式会社、国立大学法人東京大学、中部電力パワーグリッド株式会社、東京電力エナジーパートナー株式会社、東京電力ホールディングス株式会社および三菱重工業株式会社の10者は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構が公募した「電力系統の混雑緩和のための分散型エネルギーリソース制御技術開発」に応募し、6月3日に採択されました。

#東大生研 の小林 正治 准教授と奈良先端科学技術大学院大学の浦岡 行治 教授らの共同研究グループは、酸化物半導体を三次元構造へ均一に成膜する技術を開発し、高密度かつ低消費電力である三次元垂直チャネル型の強誘電体および反強誘電体トランジスタメモリを実現しました。

田中 肇 東京大学名誉教授と #東大生研 のフー ユアンチャオ 外国人特別研究員（研究当時）は、ボゾンピークとして知られる、アモルファス物質に普遍的にみられる振動状態の異常性の起源を解明することに成功しました。乱れた構造を持つアモルファス物質の振動状態は、規則的な構造を持つ結晶とは大きく異なることが知られています。アモルファス物質の低温における比熱や熱伝導特性の異常性が、有限な長さを持つ一次元的なひも状の粒子の協同的な振動に起因していることを初めて明らかにしました。この発見により、構造の乱れのため結晶に比べ理解が遅れているアモルファス物質の物性の解明が大きく進むことが期待されます。

東京大学社会科学研究所、#東大生研 と株式会社関電工、東芝エネルギーシステムズ株式会社、アストモスエネルギー株式会社、株式会社日建設計総合研究所は、「地域力創発デザイン」をテーマに産学連携の共同研究を開始することとなりました。

#東大生研 の芳村 圭 教授と吉兼 隆生 特任准教授は、広域の気象と複雑な地形等に強く影響された局地気象の関係性をパターン認識し、バイアス補正する手法を開発しました。その結果、誤差を大幅に低減し、複雑な地形に対応した降水の推定が可能となりました。降水の予報精度向上による水災害リスクの低減や、水資源量の推定への活用が期待されます。

京都先端科学大学の内海 信幸 助教と #東大生研 の金 炯俊 特任准教授は、日本を含む北西太平洋における台風由来の豪雨の頻度を、過去およそ５０年間の観測データから確認しました。その結果、中国南東部の沿岸域から日本にかけては豪雨の頻度は増加し、より南の地域では減少したことが 示されました。さらに、気候モデルによるシミュレーションデータと併せて解析したところ、その変化には人間活動に由来する温暖化が影響していることが分かりました。人間活動による温暖化が極端な気象現象に与える影響を理解し、適切な気候変動 対策を進めるための重要な手がかりとなると期待されます。