LANGUAGE
EN
研究
研究
研究者
研究者
研究者プロフィール
研究者プロフィール
関本 義秀 教授
SEKIMOTO Yoshihide

研究者ウェブサイト

専門分野

人間都市情報学

部門・センター組織

人間・社会系部門

グローバル水文予測センター

大学院・専攻

工学系研究科 社会基盤学専攻

工学系研究科 先端学際工学専攻

新領域創成科学研究科 社会文化環境学専攻

研究紹介ポスター

関連キーワード
空間情報学, 都市情報学, 社会基盤情報学
関連記事
プレスリリース
【共同発表】神戸市須磨区西須磨地域コミュニティ交通「はまちどり」2台目運行開始について（発表主体：神戸市）
東京大学 空間情報科学研究センター／ #東大生研 関本研究室と神戸市は、須磨区内を走るコミュニティ交通「はまちどり」の増便を想定したシミュレーションを行いました。擬似人流を用いた増便後の需要予測の結果、2台目の導入後も利用者の増加が見込まれることが分かりました。これを受けて、2025年8月1日より「はまちどり」に2台目の車両を導入することとなりましたので、お知らせいたします。
プレスリリース
【共同発表】携帯電話を利用した接触追跡の感度向上へ～比較分析による最適な手法の探求～（発表主体：北見工業大学）
北見工業大学(学長：榮坂俊雄)工学部の奥村 貴史 教授、升井 洋志 教授、東京大学 空間情報科学研究センター長・デジタル空間社会連携研究機構長 兼 #東大生研 教授の関本 義秀 教授を中心とする研究グループは、新型コロナウイルス接触確認アプリCOCOAなどが採用するBluetooth Low Energy(BLE)方式と、パンデミック以前から研究が進められていた携帯電話基地局の接続情報を活用するCIRCLE(Computation of Infection Risk via Confidential Locational Entries)方式を比較し、CIRCLE方式が最大でBLE方式の約7倍の感度を示すことを確認しました。感染症対策において、平時の麻疹患者発生時やパンデミック初期など、感染者が少ない状況では接触検知の感度が高いことが望まれます。一方、感染者が増加すると、感度よりも検知の正確性を高めることが合理的です。今後、これら異なる特性を持つ技術を組み合わせることによる接触追跡アプリの実用性向上が期待されます。
トピックス
地図上で各地域のさまざまな特徴が一目でわかる『強レジリエント化に向けた都市CPS（β版）』を公開
#東大生研 の関本 義秀 特任教授、野城 智也 教授、腰原 幹雄 教授が主導し、同大先端科学技術研究センター、国立研究開発法人 防災科学技術研究所、国立研究開発法人 理化学研究所が参画する研究グループは、プロジェクトサイト「強レジリエント化に向けた都市CPS（β版）」（ https://city-cps.net/ ）を公開しました。
トピックス
独創的な課題解決 [UTokyo-IIS Bulletin Vol.8]
新型コロナ感染症の大流行の中で、人流を減らすことがウィルス感染症の拡大を抑えることにつながるとの理解が広がりました。 #東大生研 の関本 義秀 特任教授 (空間情報科学研究センター 教授兼任)は、入手可能なデータを活用して日本全国の人流の擬似データを作るという意欲的なプロジェクトに取り組んでいます。この方法によれば、全地球測位システム（GPS）のデータ利用に伴う「プライバシー保護」という難問を回避し、研究者間で解析結果などを共有できるようになります。
プレスリリース
【共同発表】感染拡大リスクを下げるための携帯電話の活用に関する研究開発～プライバシーに配慮した次世代型接触確認システムの実現に向けて～（発表主体：北見工業大学）
#東大生研 の関本 義秀 特任教授らの研究グループは、携帯電話を用いて感染拡大リスクを下げる新たな接触確認技術を提案しました。今回の研究により、提案手法が、現在の接触確認アプリと比べて感染対策上多くの利点を有していることが示されました。本研究を発展させることにより、今後、わが国の感染症対策をより効果的、効率的なものとすることが期待されます。
プレスリリース
【記者発表】携帯電話の位置情報を用いたコロナ禍での行動変容の解析
#東大生研 の関本義秀准教授らの研究グループは、携帯電話から取得される位置情報を用いて、東京都市圏におけるコロナ禍での緊急事態宣言発令前後での人々の行動変容について解析を行いました。解析の結果、３月初週時点で人々の自宅外での接触率は平時の６割程度に減少し、緊急事態宣言を発令したことで４月中旬での接触率は平時の２割程度まで抑えられていたことが分かりました。また、接触率の減少には東京都内で地域差があり、接触減少率とCOVID-19の実効再生産数との非線形な関係性も明らかにされました。
プレスリリース
【共同発表】地方公共団体が保有する都市計画基礎調査（土地・建物）のゾーン集計データのオープン化および オリジナルデータの借用申請手続きのWeb化を開始 ～G空間情報センターで先行的に86市町分のデータをオープン化～（発表主体：社会基盤情報流通推進協議会）
関本 義秀 准教授及び一般社団法人 社会基盤情報流通推進協議会は、計86市町分の都市計画基礎調査データを、国土交通省都市局にて平成31年3月に策定された「利用・提供ガイドライン」等に準拠する形で、G空間情報センターのWeb上で公開しました。また、そのオリジナルデータに関して、標準的な申請フォーマットを準備し、借用手続きもWeb上で可能にしました。
ウェブサイト
生研で学びたい方はこちら
共同研究に興味がある方はこちら