2023.06.14 イベント 【現地開催】 台風を操る!?―未来の技術「気象制御」は何をもたらす?(開催日:2023/7/5) 防災にかかわる最新の研究成果や気象制御技術のプロジェクトの説明を聞き、気象制御がも たらす「あなたの未来」を想像してみませんか? どなたでも参加歓迎!特別な知識も不要です。
2023.06.13 イベント 第4回化学が拓く もしかする未来シンポジウム 常識を超えた化学を拓け!ー若手研究者の挑戦ー(開催日:2023/8/21) もしかする未来の研究所(東京大学 生産技術研究所)の教員が、これまでの常識にとらわれない新しい化学の開拓に向けた挑戦について紹介します。3名の教員による講演の後で、参加者のみなさんとパネルディスカッションを行います。参加者の皆さんで未来を支えうる常識を越えた新化学技術について考えてみましょう。
2023.06.09 プレスリリース 【記者発表】原子層堆積法を用いたナノシート酸化物半導体トランジスタを開発――半導体の高集積化・高機能化へ期待―― #東大生研 小林 正治 准教授と、奈良先端科学技術大学院大学物質創成科学領域 浦岡 行治 教授らによる共同研究グループは、ナノシート状の酸化物半導体を用いて高性能・高信頼性なトランジスタを開発しました。原子層堆積法により極めて薄い酸化物半導体の成膜方法を開発しデバイス集積しました。半導体の高集積化とそれによる高機能化により、ビッグデータを利活用する社会サービスの展開が期待されます。
2023.05.26 プレスリリース 【共同発表】東京都教育委員会と東京大学生産技術研究所は 連携協力に関する協定を締結しました(発表主体:東京都教育庁) 令和5年5月24日に東京都 教育委員会と #東大生研 は、連携協力に関する協定を締結しました。東京都 教育委員会と東京大学 生産技術研究所は、 #東大生研 の高度な教育力及び研究力を活用した連携事業を実施し、都立高等学校等の生徒一人一人の個性や能力に応じた学びの実現を図ります。
2023.05.25 プレスリリース 【共同発表】環境と経済活動の相互影響を考慮した地球規模シミュレーションによる、長期間に渡る環境負荷の観察を実現~地球規模の包摂的なサステナビリティ※1の実現をめざす~(発表主体:日本電信電話株式会社) 国立大学法人 東京大学と日本電信電話株式会社は、共同研究契約「大気陸面経済水利用の循環モデルに関する共同研究」にて、経済活動が変化することに伴い年々変わる土地の利用形態(森林、草地、農地など)が水の流れと環境負荷にどう影響するかを地球規模で再現するシステムを構築しました。これにより、長期に渡る環境と経済の相互影響を考慮した環境負荷(水ストレス)の観察を実現しました。
2023.05.23 イベント 東京大学駒場リサーチキャンパス公開 2023 (開催日:2023/6/9-10) #東大生研 および先端科学技術研究センターは、6月9日(金)、10日(土)の2日間にわたり、東京大学駒場リサーチキャンパス公開2023をハイブリッド形式にて開催いたします。
2023.05.23 プレスリリース 【記者発表】コロイドゲルはどのようにして固まるのか? 東京大学 先端科学技術研究センターの田中 肇 シニアプログラムアドバイザー(特任研究員/東京大学名誉教授、研究開始当時: #東大生研 教授)、#東大生研 の鶴沢 英世 協力研究員(研究当時)の共同研究グループは、ゲルの固体性は、コロイドが溶媒と相分離する過程で、固さを持つ最小の構造ユニットである四面体構造の形成を起点とした逐次的で階層的な構造形成によって現れることを発見しました。コロイドゲルの固体性に関する新たな知見を提供し、コロイドゲルの長時間安定性の向上や望ましい機械的性質を持つ新材料などの開発につながると期待されます。
2023.05.19 プレスリリース 【記者発表】たった一部の情報から、すべての電子構造を決定――原子一つ一つの全電子構造を計測する新手法の開発に、大きな前進―― #東大生研 溝口 照康 教授、東京大学 大学院 工学系研究科 チェン ポーエン 大学院生、#東大生研 柴田 基洋 助教、防衛大学 萩田克実 講師、東北大学 宮田 智衆 助教の研究グループは、エネルギーの高い「励起状態」にある電子についての限られた測定データ(スペクトル)さえあれば、その原子の全電子構造を決定できる手法を開発しました。スペクトルと全電子構造をそれぞれ約11万7千個ずつ計算し、その関係性をニューラルネットワークに学習させ、スペクトルから全電子構造を高精度に予測する人工知能を構築しました。さらに、100原子ほどの大きな分子に利用できる予測モデルも構築しました。本手法を発展させることで、原子一つ一つの電子構造を計測する、「原子レベル全電子構造計測」が実現し、物質開発での検査手法の開発が加速すると期待されます。