生研の特色
生研の特色
生研の特色
生研とは?

東京大学生産技術研究所(略称生研)は東京都目黒区駒場に拠点を持つ工学を中心とした研究所です。

110名を超える教授、准教授、講師のそれぞれが研究室を持ち、
国内外から1,000人を超える研究者たちが、基礎から応用まで、
明日の暮らしをひらく様々な研究をおこなっています。

研究室は5研究部門のいずれかに所属し、そのうちの半数ほどは
特別研究部門、客員部門、研究センター、連携研究センターなどにも属しています。
また、いくつかの研究室がまとまり、共通の研究目的で研究グループや研究会、研究ユニットを作り、
さらに発展して独自の予算とスペースを獲得できる研究センターとなることもあります。

活動領域は横断的で量子レベルのミクロな世界から地球・宇宙レベルまでと大きく
工学のほぼすべての分野をカバーしています。
大学に附置された研究所としては日本最大級です。

生研の組織

110を超える独創的な研究室

本所の特色の一つは、教授、准教授、講師の各人が研究室を主宰していることです。教員は自身の自由な判断によって研究テーマを選び、自分なりの方法で研究しています。この制度は、創造的な研究が生み出され、育て上げられることに重要な役割を果たしています。

柔軟に連携・協力するグループ研究

本所では、専門分野の近い研究者の複数の研究室が自発的に協力しあって研究を進めるグループ研究が活発です。これらのグループ研究が組織化されたものが研究センターや連携研究センターです。研究グループを柔軟に組織することにより、研究成果をより迅速かつ機動的に拡大・発展させることが可能となっています。また大きな研究プロジェクトは、連携研究センターとして認定され、研究スペースの優遇などのサポートを受けられるシステムがあります。

他部局・他機関とのコラボレーション

本所は、大学院工学系研究科・工学部、大学院理学系研究科・理学部等の他部局はもちろんのこと、国内外の他機関とも多方面で協力をしています。例えば総長直轄の研究組織にも多くの本所の研究者が関わっています。特に、総括プロジェクト機構の学内研究連携ユニットのひとつ、「疾患分子工学」研究連携ユニットや、その他の総長直轄の研究組織である地球観測データ統融合連携研究機構(EDITORIA)、ナノ量子情報エレクトロニクス研究機構、マイクロ・ナノ多機能デバイス研究ネットワークでは、本所の教授が関係しています。また、国内の他機関とでは、東京都市大学との学術連携、国立情報学研究所や土木研究所との学術協力協定、長崎県との連携協定を結んでいます。

2007年

国立情報学研究所

2007年

大学院工学系研究科 (「エネルギー工学連携研究センター」運営)

2010年

弘前大学 北日本新エネルギー研究センター (研究協力)

2010年

東京都市大学 (学術連携)

2012年

土木研究所

2012年

矢吹町(福島県) (震災復旧及び復興に向けた連携・協力)

2013年

秋田大学 (学術交流)

2013年

国立国際医療研究センター研究所

2013年

計算科学振興財団

2013年

情報通信機構、国立情報学研究所 (情報通信分野)

2014年

鉄道総合技術研究所

2014年

医科学研究所

2015年

岩手県・釜石市

2015年

紋別市、石油天然ガス・金属鉱物資源機構 (海洋観測分野)

2016年

長崎県 (産業技術)

研究を支えるリサーチ・マネジメント・オフィス

本所の研究・運営に関する企画立案・連絡調整等を円滑に行うことを目的として、本所独自の組織として所内予算により学内外に先駆けて2004年4月にリサーチ・マネジメント・オフィス(RMO)を設立しました。RMOでは、研究戦略の策定、外部資金の獲得、産官学連携活動等の教育研究に不可欠な活動で教員を支援すると同時に、評価・広報、知的財産戦略、国際連携の推進等の運営について、教員の所属する研究部門や研究センターなどと事務部との連絡調整を行っています。2014年からはリサーチ・アドミニストレーター(URA)を配置し、外部資金獲得、国際連携等にさらに積極的に取り組んでいます。

独自の研究資金システム

研究費は、文部科学省から配分されている運営費交付金、科学研究費助成事業をはじめとする競争的資金、および産業界からの受託・共同研究費や寄付金で賄われています。これらの研究費の一定部分を研究所全体の共有とし、研究所内の審査や所長裁量を通して、将来の発展が期待される萌芽的研究等に配分する独自のシステムを採っています。

産業界との連携

最先端分野での応用研究

本所では、基礎研究のみならず、産業界と連携した、最先端分野での応用研究も行っています。ボーイング社他日本の企業数社によるコンソーシアムでの研究では、すでに航空機の機体製造技術に着手しており、チタンの切削技術等で成果があがっています。最先端分野とはいえ、みなさんから遠く離れた世界ではなくごく身近な技術、明日の暮らしに役立つ技術の研究もおこなっています。
本所は産学連携に対して積極的です。共同研究に発展する可能性のある企業研究者・エンジニアからのコンタクトは、どの研究者も歓迎しています。

産と学の「仲介役」としてのTLO

一般財団法人生産技術研究奨励会は政府からTLO(Technology Licensing Organization)として承認されています。TLOとは大学の研究者の研究成果を特許化し、それを企業へ技術移転する法人であり、産と学の「仲介役」の役割を果たす組織です。研究から新しい産業を生み出し、それにより得られた収益の一部を研究者に戻すことにより研究資金を生み出し、大学の研究の更なる活性化をもたらすという「知的創造サイクル」の原動力として産学連携の中核をなす組織です。

国際的な活動

国内外での交流活動

外国人研究者も多数在籍する本所では、海外とも、多くの研究協定を結んでいます。フランス国立科学研究センター(CNRS)との集積化マイクロメカトロニクスシステムラボラトリー(LIMMS)、マックス・プランク協会との東京大学Max Planck統合炎症学国際連携研究センターの他さまざまな機関と協力し、研究活動をおこなっています。